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トップメッセージ

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更なる合理化推進による利益体質の強化について

 株主の皆様には、平素より格段のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。

 第102期(2015年4月1日から2016年3月31日)の経営概況は、自動車部品分野では、国内が軽自動車増税の影響により前年割れとなりましたが、海外は日系、非日系自動車部品メーカーからの新規取引および一部量産化の拡大があり、堅調な売上を維持しました。空調家電向け部品関連分野では、中国ローカルメーカーの在庫調整による低迷が見られる中、日系メーカーの海外での増産や米国向け製品売上が伸長し、好調な売上となりました。

 このような環境の下、当社グループの売上は前年度比2.0%増と横ばいで推移いたしました。損益面では、これまで取組んできた製品値上げ、材料費低減施策、生産合理化施策等が製造原価低減に貢献し、経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益は前期比大幅な改善となりました。

 次の第103期(2016年4月1日から2017年3月31日)は、これまで取り組んでまいりました合理化施策の定着とより一層の強化、製造部門以外の管理部門の効率化等をより推進してまいります。また、空調家電向け部品関連分野の値上げ交渉がほぼ終了し、不採算取引が解消したこと等により、収益構造の改善がより顕在化するものと予想されます。また、国内工場、中国工場、タイ工場の3拠点による生産体制により、地産地消型生産・供給が確立され、安価部材採用のほか物流費等の費用低減も可能となりました。

 当社を取り巻く環境は、アジア新興国の減速が懸念されますが、経済政策を背景に緩やかに回復していくことが期待されます。このような環境の下、2015年下期以降に発現した各諸施策の効果は、今年度期初より定着化させることで倍増されることが見込まれます。

 今後も、車載ならびに空調部門のセンサ企業として社員一丸となり、品質・特性が優れた当社特有の製品開発とグローバルな拡販、人材育成を含めた長期的飛躍を目指し更なる利益体質を強化する所存です。

 当社グループに対する絶大なるご支援を賜りますよう、重ねてお願い申し上げます。

2017年6月

代表取締役社長 後藤 英恒